等級制度とは、社員に対して一定の基準で処遇を行うための、社員のグルーピング（格付け）をいう。
日本においても、一時期（戦前から戦後まもない時間）は、資格や等級といったコンセプトはなく、部長・課長といった役職がそのまま処遇に結びついた、「役職・ポスト」しかない時期もあった。
その後，高度成長期を経て、社員の高齢化が進むとともに、役職の数が限られるという状況が生まれ、その結果として、役職と処遇を切り離す手段として、職能資格制度が誕生した。
職能資格は、職務遂行能力を基準とした等級制度であり、課長相当の実力や能力が認められれば、たとえ課長職についていなくても、課長と同等の処遇が得られる、という考え方であり、社員の高齢化に対して、ポストを増設することなく、経験を積んだ社員をつなぎ止めることができる制度である。
しかし職能資格の各資格定義があったにもかかわらず、多くの企業ではその後の運用において、年功的な昇格を行ったために、結果として、同じ部長相当の資格の社員間において、責任や権限等の面でかなりの差が生じてきた。
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